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Please use this identifier to cite or link to this item: http://hdl.handle.net/11266/5421

Title: 無店舗販売の基礎的研究
Other Titles: Fundamental study on non-store retailing
Authors: 藤岡, 明房
Fujioka, Akifusa
Issue Date: 5-Nov-2013
Publisher: 立正大学経済学会
Abstract: 従来の小売業は,店舗での販売が大部分であった.しかし,近年,店舗での販売ではなく,インターネットやテレビショッピングでの販売が増加している.この新しい販売は訪問販売や自動販売機による販売とともに無店舗販売と呼ばれている.本報告では,これまであまり研究されていなかった無店舗販売を取り上げ,無店舗販売の地域特性という観点から分析してみた. 訪問販売,通信販売・カタログ販売,自動販売機の販売の販売額を比較すると,訪問販売が一番多く,通信販売・カタログ販売は2 番目であり,自動販売機の販売は一番少なくなっていた.しかし,平成9 年,平成14 年,平成19 年の3 時点を比較すると,訪問販売は減少しており,自動販売機の販売は停滞しているのに対し,通信・カタログ販売は着実に増加していた.全国を6 つの地域に分類し, それぞれの地域の販売額のデータに一元配置分散分析(One-way analysis of variance)の手法を適用すると,地域間の販売額に有意な差は見出せなかった.一部の手法についてのみ,関東地方の無店舗販売が他の地域と比べて販売額が多いことがいえた. 訪問販売,通信・カタログ販売,自動販売機の販売について47 都道府県をそれぞれ6 つのグループに分類し,一元配置分散分析を適用することによって,最上位のグループが他のグループよりも販売額が統計的に有意に多いことが明らかになった.また,1 事業所当たりの販売額を調べると,通信・カタログ販売については,長崎県,香川県,京都府の販売額が最上位に来ていた.その理由は,これらの府県に「ジャパネット高田」,「セシール」,「ニッセン」といった大手通販会社が立地していることが上げられる. 今回の無店舗販売の研究は,あくまでも無店舗販売に関する基礎的研究であるため,単純な分析にとどまっている.
URI: http://hdl.handle.net/11266/5421
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